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ホルムズ海峡のアメリカによる封鎖で金相場はどう動くのか⁉ 売却・保有・購入?わかりやすく解説します!

原油高、ドル高、地政学リスクが交差する中で起こりうる影響

中東情勢が緊迫すると、必ずと言っていいほど注目されるのがホルムズ海峡です。世界のエネルギー輸送における重要地点であり、ここで軍事的な緊張が高まると、原油価格、為替、株式、そして金相場まで、一気に連鎖して動き始めます。

今回、アメリカがイランの港に出入りする船舶への封鎖措置を打ち出し、ホルムズ海峡周辺の海上交通に強い警戒感が広がりました。報道ベースでは、これは海峡全体を完全に閉じる措置ではないものの、実際にはタンカーの回避や通航の鈍化が起きており、原油市場はすでに敏感に反応しています。ロイターやAP通信は、石油タンカーが回避行動を取り、原油価格が急騰したと伝えています。

では、この出来事を受けて金相場にはどのような影響が起こりうるのでしょうか。結論から言えば、単純に金が上がるとは言い切れません。むしろ、短期的には上昇要因と下落要因が同時に走る、かなり複雑な展開になりやすい局面です。

まず意識されるのは有事の金という買い

金は昔から、戦争や金融不安、通貨不安が起きた時に資金が向かいやすい資産として知られています。ワールド・ゴールド・カウンシルも、金は市場不安時に買われやすい安全資産としての性格を持つと説明しています。2026年に入ってからも、地政学リスクが強まるたびに、金ETFや先物に安全資産需要が流入している流れが確認されています。

実際、CMEの解説でも、イランを巡る地政学リスクの高まりが金先物の上昇要因になったと紹介されています。つまり、ホルムズ海峡周辺で軍事的な緊張が高まり、世界の投資家が不安を強めれば、まず金に買いが入りやすい。これが最初の反応として起こりやすい動きです。

特に今回のように、単なる発言ではなく、米軍による封鎖措置が実際に始まる段階まで進むと、市場は一気に現実味を帯びて受け止めます。ニュースヘッドラインだけでなく、船舶の動きや保険料、物流コストまで変わってくるため、投資家心理は急速に悪化しやすくなります。その局面では、株よりも現金、そして現金よりも金を選ぶ動きが出ても不思議ではありません。

しかし今回は金の上値を抑える力も強い

ただし、今回の相場で厄介なのは、同じ中東リスクでも金が素直に上がり切らない材料があることです。その最大の理由が、ドル高と原油高です。

ロイターによると、米・イランの協議決裂と封鎖措置の発表を受けて、ドルは安全資産として買われ、原油価格は大きく上昇しました。原油は100ドル台に乗せ、ドル指数も強含みました。

本来、地政学リスクは金にとって追い風です。ところが今回は、同時にドルも安全資産として買われています。金はドル建てで取引されるため、ドルが強くなると、ドル以外の通貨で金を買う投資家には割高に見えやすくなります。この構図は、金の上昇を鈍らせる典型的なパターンです。CMEも、現在は伝統的な安全資産の動きがやや崩れ、エネルギー面で相対的に有利なアメリカのドルが強く選好されていると指摘しています。

さらに原油高は、世界経済にとってはインフレ再燃の火種になります。ガソリン、物流、電気、製造コストまでじわじわ押し上げるため、中央銀行が利下げしにくくなる。すると金にとって重要な金利環境が悪化します。金は利息を生まない資産なので、金利が高いほど相対的な魅力が落ちやすいからです。実際、4月13日のロイター報道では、封鎖懸念で原油が上がる一方、インフレと利下げ後退への警戒から金価格は下落し、現物金は1週間近い安値水準に沈みました。

ここが今回の最大のポイントです。
中東リスクだから金が上がる。
この見方は半分正しいのですが、原油高が長引いてドル高と金利高観測を呼ぶなら、金は逆に重くなる。つまり、同じニュースを見ても、時間軸によって評価が変わるのです。

起こりうるのは短期上昇、次に乱高下、その後は長期化次第

今回のような局面で想定しやすいのは、まずヘッドライン主導の買いです。封鎖、報復、軍事衝突、タンカー回避といった言葉が並ぶと、市場は瞬間的にリスク回避へ傾きます。この初動では金が買われやすいです。

しかし、その次の段階で市場は冷静に計算を始めます。
原油がどこまで上がるのか。
ドルがどこまで強くなるのか。
FRBが利下げを先送りするのか。
ここが意識されると、金は一転して売られることがあります。

実際、2026年春の金相場は、中東情勢が悪化しても一方向に上がり続けるのではなく、停戦期待では上昇し、協議決裂ではドル高に押されるなど、かなり不安定な動きを続けています。ロイターでは、停戦期待時には金が週ベースで上昇し、逆に協議決裂後にはドル高とインフレ懸念で下落したと報じています。

つまり、封鎖そのものよりも、その後に何が起こるかが重要です。
単発の緊張なら、有事の金で終わる。
長期化してエネルギー高が定着するなら、金はむしろ上値が重くなる。
そして、米国とイランの衝突が一段深まり、海峡全体の物流が本格的に止まるなら、再び安全資産として大きく買われる可能性もあります。

日本の買取現場ではどう見るべきか

国内の買取現場から見ると、こうした局面ではお客様の相談が増えやすくなります。ニュースで中東やホルムズ海峡という言葉が大きく出ると、金がさらに上がる前に売るべきか、それともまだ待つべきかという相談が一気に増えるからです。

ただ、現場として大事なのは、ニュース1本だけで断定しないことです。今回の封鎖措置は金にとって強い買い材料でもありますが、同時にドル高、原油高、金利上昇懸念という逆風も連れてきています。実際に足元では、原油急騰にもかかわらず金が下げる場面が起きています。

そのため、お客様への説明としては、ホルムズ海峡の封鎖懸念は金相場を押し上げる可能性がある一方で、ドル高や利下げ後退が強まれば逆に下がることもある、という両面を丁寧に伝えるのが自然です。

まとめ

ホルムズ海峡のアメリカによる封鎖措置は、金相場にとって確かに大きな材料です。地政学リスクの高まりは安全資産としての金買いを呼び込みやすく、短期的には価格を押し上げる力があります。

しかし今回はそれだけでは終わりません。原油高がインフレを押し上げ、ドル高が進み、利下げ期待が後退すると、金には逆風も吹きます。4月13日時点の市場はまさにその状態で、封鎖懸念が強まっているのに、金はドル高に押されて下落する場面も出ています。

つまり、今回のホルムズ海峡問題が金相場に与える影響は、単純な上昇ではありません。
有事の金。
原油高によるインフレ。
ドル高。
利下げ後退。
この4つが同時に綱引きをしている相場です。

ニュースだけを見ると金は上がりそうに見えます。ですが、実際の市場はもっと複雑です。だからこそ今は、金相場を見るうえで、ホルムズ海峡の緊張そのものだけでなく、原油価格、ドル、米金利まで一緒に追う必要がある局面だと言えます。

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